介護や医療の多職種連携とは

多職種連携とは、介護や医療を請け負うさまざまな職種が各専門性を活かし、患者さんや利用者の生活の質を維持するために一丸となって取り組む支援体制の一つです。

それぞれの職種が持つ専門的スキルと知識をかけ合わせることで、質の高い効率的なサービスを提供することを目的としています。

従属関係ではなくお互いが対等な立場で意見を出し合い、同じ目標に向かって多角的なアプローチを続けるのが特徴です。

多職種連携とチーム医療の違い

多職種連携と似たような意味を持つのがチーム医療です。混同して使われる場合がありますが、実際この二つは異なる定義を持ちます。

多職種連携は医療・介護・福祉分野での多彩な職種が協力して一人の利用者をサポートする仕組みで、特に在宅の場面で効果を発揮するのが特徴です。

一方チーム医療は医師や看護師、薬剤師や理学療法士といった医療分野に特化した職種が集まり、それぞれの専門的知見を持ち寄って対象患者さんの早期回復を目指します。

例えば緩和ケアチームや栄養サポートチーム（NST）など、医療施設で特定の医療テーマを対象に結成されるのがチーム医療です。

多職種連携は利用者の生活を支える目的ですが、チーム医療の目的は疾患の治療に焦点が絞られるケースが一般的です。

多職種連携という大きな枠組みのなかにチーム医療が含まれると理解しておくとよいでしょう。

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多職種連携の必要性

多職種連携の必要性が広く認識されるようになった背景はさまざまです。2000年以降の介護保険施行や地域包括ケアシステムの拡充、チーム医療の推進など国の多職種連携の促進に向けた取り組みは大きな要因の一つといえます。

近年の統計によると、日本の高齢者人口率は29.4％ととても高い水準です。およそ3人に一人が高齢者という割合になります。

高齢者人口の上昇は認知症や生活習慣病などの慢性疾患を加速度的に増加させ、病院や介護施設だけではまかないきれないのが現状です。

こうした現状を解決するために、医療や介護の場を病院から地域へ移行する手段の一つとして多職種連携があります。

多職種連携が必要とされる理由について詳しく説明しましょう。

多様なニーズに対応するため

高齢の方が病気を抱えながらも住み慣れた地域でそれぞれの暮らしを続けるためには、医療・介護・福祉が連携しニーズに即した支援を提供する必要があります。

利用者や患者さんに合った支援を見つけるうえで大切なのは、多角的かつ綿密な情報収集です。どのような情報が必要か具体的に見ていきましょう。

• 既往歴
• 健康状態（検査値）や内服歴
• アレルギー・感染症
• 生活習慣や趣味・嗜好
• 職歴や家族構成・介護力
• 居住環境や経済状況
• 社会資源の使用状況
• 日常生活動作（ADL）や認知機能
• 栄養・食事
• 信仰

　　

このように求められる情報は多岐にわたり、一つの職種が対応するのは容易ではありません。

多職種で連携すれば、内服歴は薬剤師、社会資源はケアマネジャーや医療ソーシャルワーカーというように各専門職が対応するため効率よく有用な情報を収集できます。

特に介護職は、利用者に近い存在として生活習慣や趣味・嗜好、信仰などを知る場面も多いでしょう。

その情報がニーズに応じたサービスを提供するための足がかりとなりえます。

質の高いサービスを提供するため

多職種連携は定期的なカンファレンスを通して利用者の抱える問題を探り、多角的な視点で解決策を見つけ出すのが特徴です。前述したようにさまざまな職種が関わることで、幅広い分野からの情報収集とアセスメントが可能になります。

各職種の専門的知見と一つの視点に偏らないバランスの取れた評価が期待でき、質の高いサービスの提供につながるでしょう。

質の高い介護を目指しているが、今の職場では難しいと感じる方は、ハッシュタグ転職介護にその思いを聞かせてください。

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多職種連携のメリット

多職種連携は利用者や患者さん側から見たメリットと、専門職側から見たメリットの二つがあります。

利用者や患者さん側のメリットは、さまざまな職種による包括的なケアを受けることで質の高い一貫した支援を受けられる点です。

各サービス機関が健康状態や生活状況などの情報を密に共有することで、円滑な支援が可能になり利用者の安心感につながります。

利用者や家族が納得感を持って暮らせるよう、それぞれのニーズに応じた支援内容を提供できる点も多職種連携のメリットの一つでしょう。

専門職側のメリットは、多職種間の適切な情報共有によりサービスの効率化が図れる点です。また各職種が互いのスキルや経験を補い合うことで相乗効果が生まれ、より効果的な支援が望める利点もあります。

自身の職種の視点だけでなく多職種の視点を学ぶ機会が得られ、より広い視野を持ったケアの提供が可能になるでしょう。

他の職種の視点を学んで自身の視野を広げたい方は、ぜひハッシュタグ転職介護の専門アドバイザーにご相談ください。

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多職種連携に関わる職種

多職種連携は医療・介護・福祉分野の専門家から成り立っています。従属関係の概念ではなく、対等な立場での協働体制が特徴です。

在宅療養を支える訪問看護師や生活全般をサポートする訪問ヘルパー、サービス調整役のケアマネジャーなどが代表的ですが、多職種連携には他にもさまざまな職種が関わっています。

この章では多職種連携に携わる職種と役割について紹介します。

医師

医師は、治療に関する情報提供や医療的問題への助言を行うリーダー的存在です。チームを統括する立場として、各職種と相談しながら治療方針を決定します。

異なる意見を集約し妥当性のある解決策へ導く判断力や偏りのない視点、メンバーの意見を傾聴できる姿勢が求められる資質です。

看護師

看護師は医師と各職種をつなぐ仲介役として中心的役割を担います。退院前の日常的ケアの家族指導も大切な役割の一つです。

訪問看護師は医師の指示に基づいて医療処置を行い、患者さんの状態に変化があれば病院やケアマネジャーと情報を共有します。在宅で最期を迎えたい方に対する看取り期のケアは、訪問看護師にとって今後ますます求められる支援といえるでしょう。

病院でも在宅でも、患者さんや利用者の状態観察や家族の相談対応が看護師に求められる基本的役割です。

薬剤師

薬剤師は医療従事者への薬剤に関する情報提供と、患者さんや利用者への服薬指導や薬歴管理が主な役割です。外出が難しい高齢の方には自宅まで薬を届けるケースもあります。

薬の飲み忘れや重複服用など、高齢になるほど服薬に関する問題が増えるといわれています。副作用が起こりやすいのも高齢の方の特徴の一つです。

生活環境や認知機能と照らしあわせて医師へ処方内容の見直しを提案したり、服薬にまつわる問題を多職種と共有したりと、効果的な薬剤使用のためのアプローチが求められます。

理学療法士

理学療法士は身体機能が低下した方に対し、運動療法や物理療法を用いて基本的な動作能力の回復や維持・向上をサポートする専門職です。医師の指示のもと利用者や患者さんの可能な動作を評価し、対象の能力に応じたリハビリテーションやマッサージを実施します。

歩行できるかどうかは、高齢の方の生活の質を維持するうえでとても重要な要素の一つです。加齢に伴う筋力の低下は栄養状態の悪化と同様、衰弱を加速させる一因といわれています。

理学療法士による基本動作や歩行能力、転倒のリスクに関する評価やリハビリメニューの提案は多職種連携において役立つ情報の一つです。

作業療法士

作業療法士も医師の指示のもとリハビリテーションを実施する専門職ですが、理学療法士が基本動作を対象とするのに対し、作業療法士は作業活動を通じて心身の機能回復や社会復帰を支援する点が特徴です。

塗り絵やお手玉遊びといったリハビリを実施し、応用動作能力の回復や維持を目指します。利用者や患者さんの趣味を活かして内容を考案すれば、リハビリ効果はさらに高まるでしょう。患者さんに近い存在の看護師などから、趣味についての情報を得てリハビリメニューを考えるのも多職種連携の一つといえます。

言語聴覚士

言語聴覚士は言語と聴覚、摂食機能のスペシャリストとして嚥下評価や口腔機能の評価を実施し、口腔リハビリテーションを通して利用者の生活の質を支える専門家です。

脳卒中による言語障害や嚥下機能の低下による誤嚥性肺炎は、高齢の方に多く見られる疾患や症状として知られています。

これらの頻度の高い機能障害や疾患の予防・改善を担う言語聴覚士は、多職種連携になくてはならない存在として重宝される貴重な役割の一つです。

管理栄養士

管理栄養士は食事や栄養の観点からサポートする役割です。利用者や患者さんの必要エネルギー量を把握し、栄養バランスのとれたメニューを考案します。

高齢になると食事量が低下したり栄養状態が悪化したりするケースが多く見られます。栄養状態の悪化は身体の虚弱や褥瘡の発症につながるため、多職種でのカンファレンスでも課題として挙げられるケースが少なくありません。

管理栄養士は看護師や言語聴覚士などと情報を共有しながら食欲低下の原因を探り、解決に向けたアプローチを行います。

ケアマネジャー

ケアマネジャーはケアプランを作成し、病院や居宅介護支援事業所、自治体など関係機関との連携や調整役を担う専門職です。利用者や家族にとっては介護・医療に関する疑問や悩みを相談できる相手として近い存在といえます。

在宅サービスではケアマネジャーが窓口となり各職種と情報共有するケースが一般的です。
一人暮らしの高齢の方が急遽入院になった場合、遠方に住む家族の代わりにケアマネジャーが入院手続きを行うケースも見られます。

家族形態の多様化が進む今、ケアマネジャーはコーディネーターとしての役割だけでなく、利用者の暮らしに柔軟に寄り添うサポーターとしても大切な役割を果たしているといえます。

介護福祉士

介護福祉士は利用者の生活全般を援助する役割です。食事や入浴、排せつなど身体介助をはじめ、掃除やゴミ出しなどの家事も行います。

日常生活を支える介護福祉士は、多職種のなかでも特に身近な存在として利用者や家族の思いを代弁できる立場といえるでしょう。

多職種連携が利用者を中心に置いて進められているか、支援側の目線のみのカンファレンスになっていないかを見極めることが大切です。

同時に介護福祉士が多職種それぞれに有用な情報を密に発信することで、利用者や家族に適切な支援を提供できるようになります。

ソーシャルワーカー

医療ソーシャルワーカーとは、医療・介護・福祉制度などの社会資源に関する知識を持つ専門職です。利用者や患者さんの生活状況や経済状況を把握し、利用可能な社会資源の活用についてアドバイスします。

社会制度について精通した医療ソーシャルワーカーは、医療施設から在宅に移行する際にとても重要な役割を果たすのが特徴です。ケアマネジャーや訪問看護事業所など地域の多職種と連携し、患者さんが安心感を持って在宅で暮らせるよう調整を図ります。

在宅医療が推進される今の社会において、施設と地域をつなぐ担い手として多くの場面で活躍が期待される職種といえるでしょう。

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医療・介護・福祉制度に精通した私たちハッシュタグ転職介護の専門アドバイザーが制度の仕組みや多彩な働き方について明快にご説明します。

訪問ヘルパーの事業所や入浴サービスなど利用者宅でのサービスを行う職場の選択肢も豊富に取り揃えており、希望に合った場所探しをお手伝いします。

転職前のご相談から職場の選定、入社後のフォローに至るまで一人の専門アドバイザーが一貫して担当するのが私たちハッシュタグ転職介護の特徴です。

信頼性の高いアドバイザーがとことん寄り添ってサポートします。ぜひ、ご相談をお待ちしております。

多職種によるコミュニケーションのポイント

それぞれが各分野の資格を有するスペシャリストとして意見を出し合い、利用者や患者さんにとって利益になる策を検討するのが多職種連携の特徴です。

しかし実際は、メンバーが多くなるほど互いの意見や主張が衝突する場合があります。建設的かつ有意義に話し合いを進めるためには、冷静な態度と和やかな雰囲気づくりが大切です。

この章では多職種によるコミュニケーションを円滑に行うためのポイントを説明します。

お互いを尊重する

異なる専門性を持つ職種が集まる多職種連携では、お互いの知識も異なります。自身の分野では常識的な知識も、別の分野では知られていないというケースは珍しくありません。

「これぐらい知っていて当然」といった態度で臨むと良好なコミュニケーションを取りにくくなります。職種に対する偏見やランク付けは、多職種連携に関わるうえで払拭すべきです。

価値観や知識の相違を否定するのではなく、新たな発見ととらえて興味を持つ姿勢が求められます。お互いの専門性を尊重し、それぞれの知識の融合が利用者にとってよい結果をもたらすことを常に意識しておきましょう。

情報共有をしっかり行う

情報共有を密にとることで、それぞれの職種がスムーズに支援を提供できます。他の職種にとって難解な用語の使用は避け、端的な表現を用い、それぞれの業務中でも確認しやすいメッセージを心がけましょう。

情報共有のためのハード面の整備も必要です。連絡ノートやSNSなどのツールを活用し、効率のよい共有方法を意見を出し合いながら考案します。

進むべき方向性を明確にする

転倒防止や褥瘡を作らないなど、利用者にとってのゴールを明確にし基本方針をチーム全体で周知することで、全員が同じ方向を向くことができます。

ゴールに向けて職種ごとに短期目標を設定すると、さらに明確な指標を持てるため取り組みやすく、評価も容易になるでしょう。

質の高い介護や医療の実現には多職種連携が重要

まざまな専門職種が協力して取り組む多職種連携は、質の高い介護や医療を提供するうえで必要不可欠なシステムです。

利用者や患者さんの望む暮らしを叶えるために多角的な視点を持って支援することで、生活の質の維持につながります。

医療・介護・福祉の連携を強化することにより、在宅医療と地域支援のさらなる普及が期待できるでしょう。

密な情報共有とチーム目標の明確化、そして異なる知識の融合が利用者や患者さんのニーズに応じた支援につながります。

介護職も多職種連携に関わる大切な専門職の一つです。利用者の日々の暮らしを支えるなかで、思いや希望を傾聴し、他の職種に伝える役割を担います。

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