介護職の男性の平均年収

介護職の男性の平均年収の目安

厚生労働省の「介護従事者処遇状況等調査」では、介護職員（月給・常勤）の平均給与額が示されています。全体の平均給与額は338,250円、男性は356,030円です。

年収として把握するなら、平均給与額を12ヶ月分で概算し、男性は約4,272,360円（356,030円×12）になります。

これは賞与の有無や金額を別途足し引きしていない単純換算なので、実際の年収は事業所の賞与設計や処遇改善の配分で上下しますが、相場感をつかむ指標にしてみてください。

平均年収に含まれる基本給と諸手当

介護職の給与構造は、一般的なサラリーマンと比較して「手当」の比率が高いのが特徴です。平均年収を構成する要素を分解すると、大きく「基本給」と「諸手当」に分けられます。

まず「基本給」ですが、これは給与のベースとなる部分で、年齢や勤続年数、学歴などによって決められます。

介護業界では基本給自体は低めに設定されていることが少なくありませんが、これを補うのが豊富な「諸手当」です。

代表的な手当には以下のようなものがあります。

• 資格手当：介護福祉士や実務者研修などの資格保有者に支給されます。
• 夜勤手当：夜勤1回につき数千円が支給され、回数が多いほど月収が増加します。
• 処遇改善手当：国からの交付金を原資として、介護職員に還元される手当です。近年、この加算区分が新設、拡充されており、給与アップの重要な要因となっています。
• 役職手当：ユニットリーダーやフロア長などの役職に就くと支給されます。
• 家族手当・住宅手当：配偶者や子どもがいる場合、または世帯主である場合に支給されることがあります。

特に男性の場合、世帯主として家族手当や住宅手当の対象になるケースが多く、これらの手当が年収の底上げに寄与することがあります。

また、夜勤に積極的に入ることで、夜勤手当を積み上げ、手取り額を増やしている方も多いです。自身の給与明細を確認し、どの手当がどれくらい支給されているかを把握することは、年収アップの余地を探る第一歩となります。

介護職全体平均と比べた男性の年収水準

介護職全体（338,250円）に対して男性（356,030円）は月あたり17,780円高いです。 年収の単純換算だと、差は213,360円（17,780円×12）になります。

ここで大事なのは、男性だから高いのではなく、働き方（夜勤・職種内の役割・配置）で差が出やすいことです。

家庭の事情に制約が少ない場合が多い男性は、体力があり、夜勤シフトに多く入る傾向があります。

夜勤手当は1回あたり5,000円〜8,000円程度が相場であり、月4〜5回入るだけでも月収で20,000〜40,000円、年間で数十万円の差につながります。

また、正社員としてフルタイムで長く勤務し、将来的に管理者を目指すことが多いため、勤続年数に応じた昇給や役職手当を得やすいです。

一方、女性はパートタイムや時短勤務を選択する方も多く、これが全体の平均値を押し下げる要因の一つとなっています。

介護業界は需要が安定しているため、業界内での相対的な位置づけを理解しつつ、スキルアップを図ることが大切です。

出典：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」（企業規模計10人以上）

介護職の年収の男女差

介護職においては男性の方が女性よりも平均年収が高い傾向にあります。男性介護職員の平均年収が約4,272,360円（356,030円×12）であるのに対し、女性介護職員は約3,945,960円（328,830円×12）となっています。その差額は約326,400円です。

この差を生む要因は、雇用形態の違いと労働時間の長さにあります。男性は正規雇用（正社員）の割合が高く、残業や夜勤を含めたフルタイム勤務が一般的です。

女性は育児や家事との両立のためにパート・アルバイトや契約社員として働く割合が、男性に比べて高い傾向にあります。

正規雇用であれば、賞与（ボーナス）や退職金の対象となることが多く、これが年収差に大きく響いてきます。

また、男性職員は入職当初から施設長やエリアマネージャーになりたいというキャリアビジョンを持って働く人が多く、早期にリーダー職へ昇格することで役職手当を獲得しています。

施設側も、体力が必要な業務や緊急時の対応などを男性職員に期待する場面が多く、その貢献度が評価や給与に反映されている側面があるかもしれません。

しかし、同一労働で同一賃金の観点から見れば、同じ業務内容であれば男女で基本給に差がつくことはありません。この年収差はあくまで「働き方」や「役割」の違いによる結果といえます。

介護職の年代別の年収

20代の介護職の年収

20代の男性介護職の平均年収は、約3,794,280円（316,190円×12）が相場です。

学校を卒業して就職したばかりの時期は、基本給が低めに設定されており、賞与も満額支給されないことがあるため、年収は控えめな数字になります。

20代前半では、まだ無資格や初任者研修（旧ヘルパー2級）のみの取得者も多く、資格手当による上乗せが少ないことも影響しています。しかし、この時期は「経験を積む期間」として大切です。

現場で経験を積み、3年間の実務を経て国家資格である介護福祉士を取得すれば、大幅な年収アップが期待できます。

20代後半になると、現場のリーダーを任されたり、後輩の指導に当たったりする機会が増えます。夜勤も体力的にこなしやすい年代であるため、夜勤回数を増やして収入を確保する人も多いでしょう。

20代は現在の年収額そのものよりも、将来に向けた資格取得やスキル習得に投資する時期と考えておくのが賢明です。

30代の介護職の年収

30代の男性介護職の平均年収は、約4,275,480円（356,290円×12）に上昇します。

この年代になると、多くの職員が介護福祉士の資格を取得し、現場の中堅として活躍しているため、資格手当や勤続年数による昇給が反映され、年収が安定し始めます。

30代は、結婚や出産、住宅購入などの大きなライフイベントが重なる時期です。家族を持つことで「家族手当」や「住宅手当」などの福利厚生が適用され、手取り額が増えるケースも少なくありません。

この時期に年収をさらに伸ばすためには、ユニットリーダーやフロアリーダー、主任といった役職に就くことが鍵となります。

現場業務だけでなく、マネジメント業務に関わることで役職手当が加算され、年収4,000,000円台に乗せることも現実的になっていくでしょう。

また、ケアマネジャー（介護支援専門員）の資格を取得し、業務の幅を広げる人も増えてきます。

40代以降の介護職の年収

40代以降の男性介護職の平均年収は、約4,526,400円（377,200円×12）で推移し、ここがピークとなる傾向があります。

勤続年数が長くなることで基本給が上限に近づき、賞与額も安定して高くなります。

この年代では、現場のスペシャリストとして働き続ける人と、管理職（施設長や管理者）へキャリアチェンジする人で年収に差が開き始めます。

施設長クラスになれば、年収5,000,000円以上を得ることも珍しくありません。逆に、役職に就かずに現場職員として働き続ける場合、体力的な問題から夜勤の回数を減らすことになり、結果として手当が減って年収が横ばい、あるいは下がってしまうこともあります。

40代以降も安定した年収を維持、向上させるためには、管理職への挑戦や、認定介護福祉士などの上位資格の取得、あるいは待遇のよい法人への転職など、戦略的なキャリア選択が求められます。

定年まで長く働き続けるためにも、体力任せではない働き方へのシフトを検討すべき時期といえるでしょう。

介護職の年収に差が出る要因

雇用形態の違い

雇用形態の違いは、年収に影響する要因です。正社員（正規雇用）とパート・契約社員（非正規雇用）では、年収に1,000,000円以上の差がつくこともあります。

正社員の場合、月給制で安定しているだけでなく、年2回程度の賞与（ボーナス）が支給されることが一般的です。また、退職金制度や家族手当、住宅手当などの福利厚生も手厚く、昇給の機会も定期的に設けられています。

一方、パートや契約社員は時給制や日給制が多く、働いた時間分しか給与が発生しません。賞与が少額、あるいは支給されないケースも多く、年収ベースで見ると正社員との差は大きいです。

特に男性が家計を支える立場である場合、特別な事情がない限りは正社員として働くことが、安定した年収を得るための条件といえます。

夜勤の有無

夜勤の有無は、手取り額に直結する大きな要素です。介護施設（特別養護老人ホーム、介護老人福祉施設、グループホームなど）では、夜勤1回につき5,000円〜8,000円程度の夜勤手当が支給されます。

仮に夜勤手当が1回6,000円で、月に5回夜勤に入った場合、月30,000円、年間で360,000円の収入増になります。夜勤専従という働き方を選べば、さらに単価が高くなることがあるかもしれません。

逆に、デイサービスや訪問介護などの日勤のみの職場では、夜勤手当がつかないため、その分年収は低くなる傾向があります。

体力に自信があるうちは、夜勤のある施設を選んで積極的にシフトに入り、効率よく年収を上げていきましょう。夜勤ができるかどうかは、介護職の求人選びにおいて年収を左右するチェックポイントです。

施設種別

働く施設の種別（サービス形態）によっても、平均年収には明確な差があります。一般的に、特別養護老人ホームや介護老人保健施設などの入所型施設は、年収が高めに設定されています。

理由は大きく2つあります。1つは、24時間体制で夜勤があるため、夜勤手当や深夜割増賃金が加算されること。もう1つは、重度者の対応など高い専門性が求められるため、国からの処遇改善加算が多く配分されやすいことです。

一方で、デイサービス（通所介護）は日勤のみで夜勤がないため、入所型施設に比べると年収は低くなります。訪問介護は事業所によって差が大きく、登録ヘルパーなどの場合は稼働時間によりますが、正社員のサービス提供責任者になれば、高水準の給与が期待できます。

年収を重視するのであれば、特別養護老人ホームや介護老人福祉施設などの入所型施設を優先的に検討するのがよいでしょう。

介護福祉士の資格で年収は変わるか

介護福祉士資格の有無による平均年収の差

介護福祉士資格の有無は、年収に決定的な差をもたらします。

介護福祉士資格を持つ職員（月給・常勤）の平均給与額は328,050円であるのに対し、無資格者の平均給与額は約273,690円です。

その差は月額で約54,000円、年収に換算すると約652,000円となります。

この差は、単なる「資格手当」の金額差だけではありません。介護福祉士資格を持っていることで、基本給のベースアップ評価を受けたり、リーダー職への登用対象になったりと、給与体系全体で優遇される傾向があるからです。

また、処遇改善加算などの一時金も、有資格者に対して重点的に配分される事業所が多いため、結果として大きな年収差となって表れます。

資格取得者に支給される手当と年収への影響

介護福祉士を取得することで支給される「資格手当」の相場は、月額5,000円〜15,000円程度です。

これに加えて近年新設された、特定処遇改善加算においては、経験や技能のある介護職員（主に勤続10年以上の介護福祉士）に対して、月額80,000円相当の処遇改善を行う、あるいは年収4,400,000円以上を設定するというルールが設けられています。

つまり、介護福祉士資格を持つことは、毎月の資格手当だけでなく、国からの処遇改善手当をより多く受け取るためのパスポートを手に入れることを意味します。

長期的に介護職で安定した収入を得るためには、介護福祉士の取得は必須です。まだ取得していない方は、実務者研修を経て合格を目指しましょう。

介護職の男性が年収をアップさせる方法

資格を取得する

年収アップを目指すうえで、現実的かつ堅実な方法は資格取得です。まずは介護福祉士の取得が最優先です。前述のとおり、これだけで年間数十万円の差がつきます。

さらにその先を目指すなら、介護支援専門員（ケアマネジャー）の資格取得がおすすめです。ケアマネジャーになれば、居宅介護支援事業所での勤務が可能になるほか、施設内でのケアプラン作成業務を担うことで、資格手当の上乗せや基本給アップが期待できます。

また、現場でのスキルを高めるなら、認定介護福祉士や、認知症ケアの専門性を高める資格なども評価対象になります。

出典：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」

資格は一度取得すれば一生モノの財産となり、転職市場での価値も高まります。

「勉強する時間が取れない」と諦めず、通信講座などを活用して少しずつステップアップしていくことが、将来の給与明細を変える一番の近道です。

役職に就く

特に男性職員には、将来的な管理職候補としての期待が寄せられることが多いです。まずは現場の「ユニットリーダー」や「フロアリーダー」を目指しましょう。

これらの役職に就くだけで、月額数千円〜数万円の役職手当がつきます。

さらに実績を積み、「サービス提供責任者」、最終的には施設長（管理者）へと昇進すれば、大幅な年収アップが見込めます。施設長クラスになれば、年収5,000,000円以上も十分に射程圏内です。

役職に就くには、介護技術だけでなく、スタッフのマネジメント能力やコミュニケーション能力、施設の運営に関する知識が必要です。日頃から会議で積極的に発言する、後輩の指導を買って出るなど、リーダーシップを発揮する姿勢を見せることが、昇進へのチャンスを引き寄せます。

雇用形態を変える

もし現在、パートや契約社員などの非正規雇用で働いているなら、正社員への転換を検討してはいかがでしょうか。

同じ仕事をしていても、賞与や退職金の有無、福利厚生の差は、生涯年収で数千万円単位の違いを生みます。

現在働いている施設に「正社員登用制度」があるなら、上司に相談してみましょう。もし登用の見込みがない、あるいは条件が悪い場合は、正社員として採用してくれる他の施設への転職を考えるタイミングです。

特に介護福祉士の資格を持っていれば、正社員としての転職は容易です。年齢が上がれば上がるほど正社員への転職ハードルは高くなる傾向があるため、早めの行動が肝心です。

年収水準の高い施設を選ぶ

同じ正社員で同じ資格を持っていても、働く場所（法人）によって年収は大きく異なります。そのため、年収水準の高い施設を選ぶ際にはいくつかのポイントを押さえておくことが大切です。

まず、処遇改善加算の取得状況を確認しましょう。「処遇改善加算Ⅰ」や「特定処遇改善加算」を取得している事業所は国からの給付金が多く、その分職員への還元額も大きくなる傾向があるため、求人票や面接で必ずチェックしておきましょう。

また、運営母体の安定性も重要で、大手企業や歴史のある社会福祉法人が運営する施設は給与体制が整っており、賞与も安定しているケースが多く見られます。

さらに、施設種別によっても給与水準は異なります。特別養護老人ホームや介護老人福祉施設は給与水準が高めの傾向にあるため、年収を重視するのであればこうした施設を中心に探すのが一つの目安になります。

求人票を見る際は月給の額面だけでなく、賞与の算定基礎となる基本給の高さや賞与が何ヶ月分支給されているかも確認しておくことで、入職後のミスマッチを防ぐことにつながります。

安定した年収を得て介護職を続けよう

介護職の男性の年収について、男女差や年収アップの具体的な方法を解説してきました。

男性介護職の平均年収は、あくまで平均値です。介護福祉士の資格を取る、夜勤のある特別養護老人ホームや介護老人福祉施設で働く、リーダーや管理者を目指すといった行動を起こすことで、年収4,000,000円〜5,000,000円以上を実現している男性職員は少なくありません。

介護業界は今後も需要が拡大し続ける成長産業です。不景気にも強く、長く安定して働ける業界でもあります。

「給料が低いから辞める」と諦める前に、まずは資格取得やキャリアアップ、あるいは条件のよい職場への転職など、年収を上げるための具体的なアクションを検討してみてはいかがでしょうか。

正しい知識と戦略を持ってキャリアを築けば、介護職は男性にとっても、家族を養い、将来の安心感を得られる素晴らしい仕事になるはずです。