介護職が腰痛になりやすい理由

介護の仕事では、身体を支えたり移動を補助したりする場面が多くあります。こうした動作は腰に大きな負荷がかかり、慢性的な痛みにつながりやすいです。

厚生労働省の調査によると、介護業務を含む保健衛生業における腰痛の発生件数は全業種平均を大幅に上回っており、年々増加傾向にあるとされています。

このことからも、介護職は腰痛になりやすい職種のひとつといえるでしょう。ここからは、介護職が腰痛になりやすい具体的な理由について解説していきます。

移乗介助や入浴介助など身体的負担

利用者をベッドから車いすへ移す移乗介助や、浴槽への出入りを手伝う入浴介助では、持ち上げる動作や体をひねる動きが頻繁に生じます。

こうした動作は腰の筋肉や椎間板に強い圧力をかけ、急性腰痛や慢性的な痛みにつながる原因となります。

特に入浴介助では濡れた床でバランスを崩す危険もあり、腰を曲げたままの姿勢や前かがみの姿勢を続けることも少なくありません。

また、高温多湿の浴室では疲労が蓄積しやすく、筋肉が緊張しやすいため腰痛を発症しやすい環境といえます。

このように移乗介助や入浴介助は、常に腰への負担を伴う作業といえます。

長時間の中腰姿勢

介護現場では、利用者のケアを行う際に中腰の姿勢をとる場面が多くあります。中腰は腰の筋肉や靭帯に負担がかかりやすく、長時間の中腰姿勢は腰痛の大きな原因となります。

例えば、おむつ交換や掃除、入浴介助は下を向いたり前かがみになったりする動作が中心です。特に低い位置での作業では自然と中腰姿勢になるため、腰を支える筋肉が疲労しやすくなるでしょう。

また、利用者を介助するときに腰をひねりながら支える動作や、同じ姿勢を保ち続けることも腰へのダメージを蓄積させる要因です。

このように中腰姿勢は日常業務のなかで避けにくい一方で、腰に与える影響は大きく、慢性的な腰痛やぎっくり腰につながるリスクを高めています。

人手不足による過重労働

介護現場では慢性的な人手不足が続いており、その影響で一人あたりの業務量が増えています。

本来なら二人以上で対応すべき移乗介助や入浴介助を一人で行わざるを得ない場面もあり、その分だけ腰への負担が大きくなるでしょう。

利用者の数に対して職員が足りないと、連続した介助業務が発生しやすく、休憩や体を回復させる時間が十分に取れません。

結果として疲労が蓄積し、腰痛だけでなく体全体の不調につながることもあります。また、急な欠員が出ると多くの作業をこなす必要があるため、無理な動作や中腰姿勢が増加して腰を痛めやすくなります。

このように人手不足による過重労働は、介護職員に大きな負担を与え、腰痛リスクを高める要因のひとつといえるでしょう。

腰痛による介護職員の退職・転職は？

介護職はやりがいがある反面、身体的な負担が大きい仕事です。このため腰痛が原因で離職してしまう方も少なくないでしょう。

腰痛が原因でどのような影響が出るのか、働けなくなる前にできる対応策について解説していきます。

介護職員の離職理由になりやすい腰痛問題

厚生労働省の調査では、介護を含む保健衛生業で発生する業務上疾病の約7割以上が腰痛によるものと報告されています。

移乗や入浴、排泄介助など利用者を支える動作が日常的に繰り返されることで、腰痛は慢性化しやすくなります。

また、夜勤や不規則な勤務により体の回復が追いつかず、痛みが悪化するケースも少なくありません。

このような状況から、身体を守るために退職や転職を選ばざるを得ない職員がいるのではないでしょうか。

腰痛は介護職にとって深刻な職業病であり、業界全体の離職率を押し上げる要因となっています。

介護を続けるためには、腰痛対策を個人任せにするのではなく業界全体で取り組む姿勢が不可欠といえるでしょう。

腰痛が続くことで生じるキャリアへの影響

腰痛を抱えたまま働き続けると仕事そのものだけでなく、将来のキャリアにも影響を及ぼす可能性があります。

痛みが慢性化すると日常業務の質が低下し、周囲に負担をかけてしまうことも増えるからです。具体的には、腰痛の悪化によって通院や治療が必要となり、欠勤や長期休養を余儀なくされる場合があります。

その間に業務スキルや経験を積む機会を逃すことで、キャリア形成がうまくいかなくなることも考えられます。

また、症状が改善せず仕事を続けられなくなった場合、退職や転職を選ばざるを得ない状況に追い込まれる方も少なくありません。

腰痛は単なる身体的な問題だけではなく、介護職員のキャリアに直結する重要な課題といえます。

腰への負担を軽減する取り組みや職場環境を見直す姿勢が、介護職として長く働くために欠かせないポイントとなります。

退職を考える前にできる対応

腰痛がつらいと「もう続けられない」と感じやすいものですが、退職を考える前にできることは以下のとおりです。

• 整形外科を受診して薬を処方してもらう
• 上司に現状を伝え業務変更を依頼しておく
• 医療機関を受診して診断書を発行してもらう

まずは、腰痛の治療のために整形外科を受診しましょう。医師から改善方法やリハビリの提案を受けることで症状が和らぐ可能性があります。鎮痛剤や湿布の処方があれば、痛みを和らげながら働くことが可能です。

そのうえで、上司に腰痛の現状を伝えておくことも大切です。症状の程度によっては、入浴介助やおむつ交換など腰に負担の大きい業務を一時的に外してもらうことで、身体への負担を軽減できます。

もし直属の上司が対応してくれない場合は、施設長など上の立場の方へ相談するのも一つの方法です。

また、医療機関を受診して診断書を発行してもらえば、業務内容の変更や休職を相談しやすくなります。診断書があることで、職場側も具体的な配慮がしやすくなり、あなた自身も安心感を持って治療に専念できるでしょう。

腰痛は我慢し続けると悪化する可能性があるため、早めの対応が重要です。退職を決断する前に、まずはこれらの対策を試してみてください。

介護職の腰痛対策方法

介護職にとって腰痛は避けられないリスクのように感じられますが、日々の工夫や環境整備によって大幅に軽減できます。ここでは、現場で実践しやすい具体的な方法をご紹介します。

ボディメカニクスを意識する

腰痛を防ぐために欠かせないのがボディメカニクスを意識した動作です。これは体の力学的な仕組みを理解し、少しの力で効率的に介助を行う方法になります。

ポイントを押さえて動けるようになると、腰への負担を大幅に減らすことが可能です。ボディメカニクスのポイントは以下のとおりです。

• 足幅を広げて支持基底面を広くする
• 腰を落として重心を低くする
• 介助者と対象者の身体をできるかぎり近づける
• てこの原理を活用する
• 大きな筋群を使う
• 介助者は身体をねじらない
• 水平に移動させる
• 対象者の身体をコンパクトにまとめる

例えば、移乗介助の際には足を肩幅より少し広めに開き、重心を低く保つことで安定した姿勢を取ることができます。介助する際に対象者に近づくと、腕や腰だけでなく全身を使った動作が可能です。

これにより、てこの原理を応用したり太ももやお尻などの大きな筋肉を使ったりできるため、少ない力で楽に介助ができます。

また、身体をひねらず足の向きを変える、持ち上げるのではなく水平にスライドさせるなども腰に負担がかかりにくい動作です。

ボディメカニクスを介助に取り入れることで、腰痛のリスクを下げながらケアが可能になります。

福祉用具・リフトを活用する

腰痛を防ぐためには、人力に頼らず福祉用具をうまく活用しましょう。特に移乗介助や入浴介助など負担の大きい場面では、専用のリフトやスライディングボードを取り入れることで、腰にかかる負荷を大幅に減らすことが可能です。

ベッドから車いすへの移乗を人力で行うと、介助者は持ち上げる動作で腰を痛めやすくなりますが、移乗用リフトやスライディングシートを使えば持ち上げる動作を減らすことができます。

福祉用具を活用した抱え上げない介助方法の導入によって職員の腰痛予防につながるだけでなく、利用者にとっても安心感を与える介助となります。

そのためにも福祉用具を導入するだけでなく、職員が正しく使えるように研修や練習の機会を設けることが必要です。

物理的な負担を軽減できる環境を整えることが、腰痛予防と働きやすさにつながるでしょう。

「今の職場では福祉用具の導入ができない」や「人員不足で練習や研修どころではない」という方はハッシュタグ転職介護に一度相談してみませんか？

ハッシュタグ転職介護では、福祉用具を導入している施設や研修に力を入れている施設など職場環境が整っている介護施設の求人を多数取り扱っています。

専任アドバイザーがあなたの悩みを丁寧にヒアリングし、無理なく働ける職場を一緒に見つけるお手伝いをいたします。

日常的なストレッチや運動で予防する

介護の仕事は体を酷使するため、日常的にストレッチや運動を取り入れて腰痛予防に努めましょう。

筋肉や靭帯をやわらかく保つことで血流がよくなり、腰への負担が軽減されます。短い休憩時間にできるストレッチとしては、腰をゆっくり回す体操や前屈・後屈の動き、左右に体を傾ける側屈運動が効果的です。

無理のない範囲で行うことで筋肉の緊張が和らぎ、作業後の疲労感も軽くなります。また、休日や勤務後には背筋や腹筋を鍛える軽い筋トレやヨガなど、全身を伸ばす運動がおすすめです。

こうした運動で腰を支える力が強くなれば、腰痛が起こりにくい体づくりにつながるでしょう。

腰痛で労災は適用される？

労災認定の判断基準は、突発的な事故によるものか、それとも日常業務の積み重ねによるものかで異なります。

そのため、ご自身の症状がどちらに当てはまるのかを理解しておくことが重要です。ここでは、労災として認定される災害性腰痛と非災害性腰痛について詳しく解説します。

災害性腰痛

業務中の特定のできごとが原因で急に痛みが生じた場合は災害性腰痛として労災の対象になる可能性があります。

災害性腰痛として認定される場合には以下のような3つの条件が必要となります。

• 業務中の明確なできごとであること
• 腰痛の発症と業務との時間的関連があること
• 医学的に因果関係が確認できること

例えば、利用者をベッドから車いすへ移乗させようとした際に腰に激痛が走った場合や重量物を持ち上げたとき、あるいは転倒して腰を強打した場合などです。

また、ぎっくり腰のように突然発症した場合でも、動作や状況を具体的に説明できれば災害性と認定される可能性があります。

そのため、腰に異常を感じた際は上司へ速やかに報告し、介護記録などに残しておくことで労災申請をスムーズに進めることができるでしょう。

非災害性腰痛

非災害性腰痛とは特定の事故や突発的なできごとではなく、日々の業務によって負担が少しずつ蓄積して発症する腰痛のことです。

介護職のように中腰姿勢や持ち上げ動作を繰り返す仕事では、このタイプの腰痛が生じやすいといえるでしょう。

労災として認められるためには、仕事が忙しいことや疲れが溜まったという程度では不十分です。業務内容と腰痛の発症に合理的な因果関係が示される必要があります。

例えば、20kg以上の重量物を中腰で繰り返し扱う業務を数ヶ月以上続けた場合や、長時間不自然な姿勢を保持して行う作業を継続した場合などです。

また、長期間にわたる負荷によって骨の変化が確認された場合も、認定の対象とされることがあります。

ただし、通勤や私生活での腰痛、単なる疲労の蓄積では労災認定は難しいです。非災害性腰痛で労災を申請する際は、医師の診断や業務内容を客観的に示せる証拠が重要となります。

腰痛で退職・転職を考えた場合の選択肢

腰痛が原因で介護の仕事を続けるのが難しいと感じたときでも、腰痛を悪化させずに働き続けられる選択肢があります。

ここでは、身体への負担を減らしながら働ける職場や方法について解説します。

腰に負担の少ない介護職場に移る

腰痛が続くと介護職を続けられるか不安になりますが、身体的に負担の少ない職場へ移ることで、腰への負担を軽減しつつ働き続けることが可能です。

例えば、要介護度の低い方が利用するデイサービスやグループホームは、移乗や入浴介助の回数が少ないため体の負担も軽減されます。

また、福祉用具やリフトを積極的に導入している施設を選べば、人力に頼らない介助が可能となるため腰への負担を抑えられるでしょう。

このように、同じ介護職でも腰に負担の少ない職場は数多くあります。身体的な負担が軽い職場に移ることで介護を続けることが可能です。

まずはご自身に合った働き方や環境を見直してみてはいかがでしょうか。「身体的に負担の少ない職場に移りたいけど、どうしてよいかわからない」このような場合はハッシュタグ転職介護に相談してください。

ハッシュタグ転職介護では、身体に負担の少ない職場や健康面と安全性に配慮された職場環境が整っている介護施設の求人を多数取り扱っています。

「腰痛がつらいけれど、介護の仕事は続けたい」や「今の職場の負担が大きく、将来が不安」といった思いを抱えている方に適切な職場をご紹介しています。

腰痛治療に専念する

腰痛が悪化して業務の継続が困難になった場合は、無理をせず腰痛治療に専念しましょう。無理に働き続けることは症状の慢性化を招き、結果としてケアの質の低下や離職や休職の原因になることもあります。

治療に専念することで痛みが軽減し機能回復が進むため、介護の現場へ戻れる可能性が高まります。

労災認定や傷病手当金を利用できれば、経済的な負担を抑えて治療に取り組むことができるでしょう。

ただし、収入の一時的な減少や職場での役割への影響、休職中の孤独感といったデメリットもあります。

そのため、医師や上司と相談し、サポート体制を確認したうえで治療に専念することが重要です。

腰痛と長く向き合う必要がある介護職だからこそ、ご自身の健康を優先する選択をしましょう。結果として介護職のキャリアを豊かにし、長く働き続けることができます。

「今いる職場は人数も少なくサポート体制も整っていない」や「上司に相談できる雰囲気ではない」このような場合、ハッシュタグ転職介護に相談してください。

ハッシュタグ転職介護では、環境が整った介護施設や相談しやすい職場、心理的安全性に優れた職場などさまざまな求人を取り扱っています。

腰痛があっても長く続けたいとお悩みの方には専任サポーターがあなたの要望に合った職場を提案します。

介護職以外の職種にキャリアチェンジする

腰痛が原因で介護現場での身体介助を続けるのが難しい場合、思い切って介護職以外の職種に転職する選択肢もあります。

特にデスクワークや相談業務など、身体的な負担を抑えながらこれまでの経験を活かせる職種があります。

デスクワークや相談業務が中心の職種は以下のとおりです。

• ケアマネジャー
• 生活相談員
• 福祉用具専門相談員
• 医療事務

このなかでも現場で働いていた介護職がケアマネジャーになることも少なくありません。主な業務はケアプランの作成や関係機関との調整が中心です。

ただし、利用者や家族との関わりが増えることや制度改正への対応、多くの事務処理が伴うため精神的な負担が大きくなる可能性もあります。

また、福祉用具専門相談員や生活相談員といった職種も、利用者や家族の相談対応や調整業務が中心です。

これらの職種に就くためには専門知識の習得や資格取得が求められますが、身体への負担を大幅に減らしながら介護業界に関わり続けられる点は大きな魅力です。

介護現場以外での働き方を検討することもキャリアを守る有効な方法といえるでしょう。

腰に負担が軽減される介護職場

介護の仕事を続けたいけれど、腰痛の悪化が心配という方も少なくありません。そのような場合でも、職場によっては身体的な負担を軽減できる環境があります。

ここでは腰に優しい働き方ができる職場の例を3つ紹介します。

デイサービス

デイサービスは入所型施設と比べて要介護度が低い利用者がほとんどであるため、移乗や排泄といった重介助の割合が減り、腰にかかる負荷を抑えやすいです。

夜勤もないため、生活リズムが整いやすく、体力面での負担が少ない職場といえます。デイサービスの主な仕事内容は以下のとおりです。

• 送迎
• 食事介助
• 入浴介助
• 排泄介助
• レクリエーション
• 機能訓練

一部身体介助は必要ですが、在宅生活を送れる程度に自立しているため、介護施設のように頻繁な抱え上げや長時間の中腰姿勢が求められる場面は少なくなります。

腰痛を抱えながらも介護職を続けたい方にとって、デイサービスは負担を減らしつつ現場で活躍できる選択肢のひとつとなるでしょう。

グループホーム

グループホームは、認知症の診断を受けた高齢者が少人数で共同生活を送る介護施設です。一度に多くの利用者を介助するのではなく、家庭的な環境のなかで生活を支えることが中心となるため、腰への負担が軽いといえます。

グループホームの仕事内容としては以下のとおりです。

• 料理・洗濯・掃除などの生活援助
• 食事・入浴・排泄などの身体介助
• 利用者の健康管理
• レクリエーションの企画運営
• 夜間ケア
• 買い物や通院などの外出支援

業務の多くは、利用者と一緒に料理や洗濯、掃除などの家事を行う生活援助が中心です。

入浴や排泄といった身体介助も必要ですが、要介護度が高い方ばかりではなく自立度が高い方もいるため、抱え上げるような力仕事の頻度は少ないでしょう。

また、少人数制なので利用者との距離が近く、ゆったりと関わりながらケアができるのも魅力です。

住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームは自立した入居者がほとんどであるため、介護職員の身体的負担が少ない職場といえます。主な業務内容は以下のとおりです。

• 入居者の安否確認や見守り
• 食事の提供や食事中の見守り
• 掃除・洗濯・相談対応などの生活援助
• レクリエーションやイベントの企画と実施
• 外出や通院の付き添い
• 記録や事務作業
• 外部介護・医療サービスとの連携や手配

住宅型有料老人ホームでは食事提供や掃除、洗濯などの生活支援が中心の業務で、重度の介助は外部サービスを利用することが一般的です。

そのため、抱え上げや長時間の中腰といった腰に負担のかかる作業が少なく、腰痛を抱える方でも働きやすい環境といえます。

ハッシュタグ転職介護では、住宅型有料老人ホームをはじめ、腰痛リスクの少ない職場をご紹介しています。

求人紹介から入社後のフォローまで一貫してサポートする体制を整えているため、担当者との信頼関係が築きやすく、安心感を持って転職活動を進められるのが特徴です。

専門アドバイザーがあなたの希望を丁寧にヒアリングし、体調に合った働き方を一緒に見つけるサポートをいたします。

腰痛で悩んだら転職相談を活用しよう

多くの介護職員の方が、腰痛を抱えながら働いています。無理を続ければ、身体的な健康だけでなく、心の健康にも影響を及ぼしかねません。

腰痛を軽減しながら、この仕事を長く続けるためには、身体への負担が少ない職場や環境を選ぶことが重要となります。

「今の職場ではもう限界かもしれない」「介護の仕事は続けたい」
そんな悩みをお持ちの方は、転職相談を活用してみませんか。

ハッシュタグ転職介護では、あなたの体調や希望に合わせた求人を紹介しています。専任アドバイザーがあなたの悩みを丁寧にヒアリングし、無理なく働ける職場を一緒に見つけるお手伝いをいたします。

求人票だけではわからない職場の人間関係や職場の雰囲気、休暇制度の実態といった詳細な情報も得られるため、納得しながら転職活動を進めることが可能です。