介護士はリハビリもできる？

リハビリには生活リハビリや医療リハビリなどがあり、業務内容も多岐にわたります。介護士の方にとってどのように関わっていけばよいかわからない方もいるのではないでしょうか。

ここでは介護士が関われる生活リハビリの内容や医療リハビリとの違い、介護保険内で実践できるリハビリの支援内容をみていきましょう。

介護士が関与する生活リハビリとは

生活リハビリとは、施設などで暮らす利用者ができる限り自立した生活が送れるように日常生活の動作をサポートする業務です。

食事や入浴、排せつなどの日常動作を通して、身体の機能向上や維持を目指しています。できるだけ利用者自身の力で動作を行うため、介護度を見極めながら必要な部分のみサポートを行う点が大切なポイントです。

医療リハビリとの違い

介護士などのスタッフが主体的に関わる生活リハビリの一方で、理学療法士などの専門職スタッフが行う医療リハビリがあります。

医療リハビリでは利用者の身体機能の回復や改善が目的となり、医師の指示のもとで専門職がリハビリメニューを作成し、訓練を実践しています。

医療リハビリでは理学療法士（PT）や作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）などの各有資格者が業務を担うため、介護士が直接的に医療リハビリを実施することはありません。

介護保険内で実践できる支援内容

介護保険内でできる支援では利用者の自立を促す動作が多く含まれます。

例えば食事の箸を持ちやすいスプーンなどに交換する、トイレの自立歩行をサポートするなどがあり、利用者の介護の程度に合わせて事故なく安全に進めていくことが大切です。

また洗濯や部屋の掃除などの軽作業の手伝いも支援内容に含まれ、身体機能の維持や動機の意識付けになります。

日常のケアに取り入れるリハビリ支援事例

生活リハビリに興味があっても、実際の現場で何に取り組めばよいかわからない方もいるのではないでしょうか。

生活リハビリでは特別な設備や時間がなくても日常生活のなかで行えるものが多いため、気負わずに取り組めます。

具体例は以下のとおりです。

• 立ち上がり・歩行補助
• お風呂・トイレ時の自立支援
• ベッド上での体位変換や可動域訓練

　

ここでは上記3つのリハビリ支援事例を紹介し、介護士が現場で実践できるポイントを解説します。これらの事例を参考にし、普段のケアに生活リハビリを取り入れてみてください。

立ち上がり・歩行補助

生活リハビリの一環である立ち上がり・歩行補助は利用者が自分の力で動くことが大切です。日常的にサポートを実施することで歩行機能の維持・向上を目指します。

具体的には椅子から立ち上がる際にバランスを崩さないよう身体を支えたり、歩行時には転倒しないよう並んで歩いたりなどを行います。

杖や歩行器などを使用しても構いませんが、利用者の状況に合うものを用意し、できるだけ動作が自立できるよう注意深く観察しましょう。

お風呂・トイレ時の自立支援

お風呂・トイレ時の自立支援では利用者が自分でできることを優先しながら安全に動作が終えられるよう支援します。

入浴時には脱衣補助や部分的な身体の洗浄を行い、利用者がスムーズに入浴できるよう介助に入ります。床が滑りやすくなっているため転倒防止マットなどを活用し、安全面にも配慮しましょう。

トイレのときはズボンの上げ下げや立ち座り時の体制保持などをサポートします。利用者の自尊心やプライバシーを守りながら自身でできるところは利用者に任せるなど臨機応変に対処しましょう。

ベッド上での体位変換や可動域訓練

褥瘡や関節のこわばりを防ぐためにも、ベッド上での定期的な体位交換や可動域訓練は大切な生活リハビリです。

体位交換では利用者への身体の負担を少なくしながら仰向けや横に傾けるなど、ベッドに触れる面が定期的に変わるようにします。

可動域訓練では腕や足の関節をゆっくりと動かし、身体の柔軟性の維持や向上させることを目的とします。いずれの動作も必ず事前に声かけを行い、利用者を安心させることがポイントです。

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介護士がリハビリ支援を行う上での注意点

リハビリ支援は介護士が行う大きな役割の1つです。利用者が寝たきりになるのを防ぎ、身体機能の低下をできるだけ抑えるためにも重要な業務といえるでしょう。

しかしどこまで関わってよいか線引きがわからない、注意すべき点がわからないなど、不安に思う方も少なくありません。

介護士がリハビリ支援を行う際に意識しておきたいポイントは以下の3つです。

• 医療行為との線引き
• 無理のない範囲での支援
• 事故防止・安全第一の視点

　

ここでは上記3つの注意点を順番に解説していきます。意識すべきポイントを理解し、自信をもってリハビリ支援が行えるようにしましょう。

医療行為との線引き

リハビリ支援では介護士が日常生活内でのリハビリを行うことが求められます。医療リハビリへの直接的な関与は認められていません。

例えば、痛みのある関節を無理に押してみたり電気刺激を施したりするなどの行為は、医療リハビリもしくは医療行為に該当してしまうため注意が必要です。

自己判断で支援を行うのではなく、日頃から看護師や理学療法士などの専門職スタッフと連携をとり、作業の確認をするようにしましょう。

無理のない範囲での支援

リハビリ支援では利用者に無理をさせてはいけません。理由として転倒や関節痛の悪化、ケガなどの事故につながる可能性があるからです。

無理なペースでリハビリを続けているうちに精神的な負担が生じ、利用者がリハビリ支援を嫌がることも十分に考えられます。

リハビリをするときは利用者の体調や気持ちに合わせた柔軟な支援の実践を心がけましょう。

事故防止・安全第一の視点

事故防止・安全第一の視点を持つこともリハビリ支援では欠かせません。転倒やケガのリスクを低減させるために身の回りの環境に配慮する必要があります。

具体的には歩行時の手すりを使った介助や障害物でつまずかないための工夫など、利用者の立場になった環境づくりを意識してみましょう。

また、動作の前の声かけやゆっくりとした介助を心がけるなど、利用者が安心してリハビリに取り組めるようになります。
　
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専門職と連携しながらリハビリを支える方法

リハビリ支援を行うなかで、理学療法士や作業療法士などの専門職と連携を取りあうことはとても重要です。

専門職がプランニングしたリハビリ計画に沿って支援を行うことで、より効果的で安全な支援が可能となるでしょう。

また定期的な申し送りやミーティングなどの情報共有で利用者の細やかな変化に気付き、緊急時でも落ち着いて対応できるようになります。

ここでは専門職と連携を取りながらリハビリを支える方法について解説します。専門職スタッフとの連携の取り方がわからないとお悩みの方のヒントになれば幸いです。

PT・OTの計画に沿った日々の実践

理学療法士（PT）や作業療法士（OT）が立案するリハビリ計画では、日常生活でも取り組めるものがあり、その部分を介護士が実践するようにします。

具体的には椅子からの立ち上がりの回数を〇回以上にする、レクリエーション室まで歩行器を使って歩くなどです。

専門職のリハビリ訓練を生活の一部として取り組むことで、医療リハビリの時間以外でもコンスタントに訓練ができ、毎日無理のないペースで続けられます。

また別の介護士がサポートに付くときも、計画書を基準にした一定レベルの生活リハビリが実践できるため、訓練にムラが生じにくくなる点もメリットです。

情報共有・申し送りの重要性

情報共有や申し送りの業務も日々のリハビリ支援を安全に行うためには欠かせません。

例えば足が痛いため今日は歩行訓練を控えているなど、具体的な理由と一緒に経過を伝えることでその後のスタッフの対応がスムーズになり、リハビリ計画の見直しもしやすいです。

情報の共有が十分になされないままリハビリを続けてしまうと、病気やケガにつながるばかりでなく、利用者との信頼関係にも悪影響を及ぼす可能性があります。

このことから日頃から情報共有や申し送りを入念に行い、チーム全体で利用者の安全を守る意識を持つようにしましょう。

リハ職から学ぶ観察ポイント

リハビリでは専門職から学ぶべき観察ポイントも多くあり、これらのポイントはリハビリ支援にも応用可能です。

具体的には訓練中の身体の支え方や利用者への対応、緊急時の対処法など訓練の場を観察しながら学べます。

すべての所作を真似する必要はありませんが、利用者の身体の状態や気持ちに配慮した姿勢を間近で見ることでリハビリ支援にも応用できるでしょう。

機会があれば積極的に専門職のリハビリ業務を観察してみましょう。

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リハビリ支援に活かせる介護士向けの資格

リハビリ支援に関わるために、より専門的な知識やスキルを身に付けたいと思う方もいるのではないでしょうか。

リハビリ支援を行う際に役立つ資格や研修は以下のようなものがあります。

• 介護職員初任者研修や実務者研修
• 介護職員向けリハビリ研修
• ケアリハ検定などの民間資格

　

すでに取得済みの方も多いと思われる介護職員初任者研修や実務者研修ですが、研修では移動や移乗介助などの基本的な知識が学べます。

研修テキストを見直したり、悩んだときに復習したりすることで基本に立ち返り、より安全なリハビリ支援が行えるでしょう。また、実務者研修へのチャレンジでさらなるスキルアップが目指せます。

介護職員向けリハビリ研修もリハビリに関する知識が深められるためおすすめの方法です。

例えば生活機能向上連携加算に関する研修では理学療法士や作業療法士などの専門職スタッフと連携しながら研修を行います。

リハビリに関する基礎知識の習得だけでなく身体状況の観察ポイント、無理のない支援の実施方法などが学べる内容になっているため、現場でも活用しやすいです。

介護の知識があまりない方でも取り組みやすい資格として、ケアリハ検定という資格があります。

ケアリハ検定は厚生労働省の推進するケアリハプロジェクトの一環として紹介されている民間資格で、理学療法士などの専門職から講義が受けられます。

日常生活でも安全にリハビリ支援が提供できるよう、リハビリの考え方や運動学、解剖学にいたるまで幅広い知識が習得できるでしょう。

リハビリも実践できる介護士になるためのステップ

介護士としてしっかりとリハビリ支援に取り組みたいと考えていても、何から始めればよいか迷う方も少なくありません。

リハビリ支援を行うときは以下の点を心がけるとよいでしょう。

• 日常ケアに動作支援を意識する
• 利用者と一緒に「できる」を育てる姿勢
• チームで支える視点を持つ

　

ここではリハビリ支援を実践するために必要なステップを解説します。現場で無理なくリハビリ支援を行うためのヒントとして参考にしてみてください。

日常ケアに動作支援を意識する

日常のケアで動作支援を行う際は、利用者の自立を促す支援を心がけるようにします。具体的には着衣のボタン締めは自分でやってみる、箸が使えないときはスプーンで自分の口に運んでもらうなどです。

利用者と一緒にどこまでできるのかを確認しながら動作支援の関わり方を工夫すると、利用者の自立の意識が向上し、身体機能を上手に活かせる支援につながるでしょう。

利用者と一緒に「できる」を育てる姿勢

また、利用者のできるようになりたい動作を目標に掲げ、介護士が一緒になって取り組むことも大切です。

トイレまで一人でいけるようになりたい目標があれば必要最小限のサポートにとどめ、利用者の自主的な行動を尊重しながら見守るようにします。

目標に到達できたら、どのような小さなことでもしっかりと褒め、着実に利用者の成功体験を積み重ねるようにしましょう。

チームで支える視点を持つ

リハビリ支援は一人で行うものではありません。一人の利用者をさまざまなスタッフで支えていることを意識し、問題やリハビリ内容の情報共有をこまめに行いましょう。

チーム全体で情報共有を行えばリハビリの質が均一化され、利用者が混乱することなく安心してリハビリに向き合えます。

また介護士だけでなく看護師や理学療法士などの専門職の意見に耳を傾けたり、自分から積極的に情報を伝えたりすることも有効な手段です。

こうした情報の交換でお互いに気付かなかった新しい視点が得られるため、より良質なケアにつながるでしょう。

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リハビリにも関われる職場を探すなら

介護士が関わる生活リハビリの内容や現場での活用ポイントなどを解説しました。介護士は日常生活の基本的な動作に関する生活リハビリ支援でさらなる活躍が期待されています。

食事や入浴、トイレのサポートなど生活の一部分でのリハビリを続けることで利用者の自立を促し、身体機能の維持・向上を目指します。

リハビリ支援では専門職スタッフとの多職種との情報共有を図りながら、利用者の心身状態を考慮したうえで無理なく進めていきましょう。

リハビリに積極的に関われる職場を希望する方は、ハッシュタグ転職介護の無料相談を受けてみてはいかがでしょうか。

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