鍼灸師とは

鍼灸師とは、鍼と灸を使い全身のツボや筋肉を刺激して治療を行う東洋医学の専門家です。

身体には元々自然治癒能力が備わっており、刺激を与えることで身体を治すシステムが正常に働き出します。

鍼治療では特に、腰痛・神経痛・片頭痛・膝痛といった慢性化しやすい痛みを緩和する効果が見込まれています。

本来の治癒力を利用するため体への負担は少なく、国内外を問わず近年注目を集めています。

ツボの刺激方法ははりときゅうに大別され、ツボにはりを刺して施術を行うのがはり師、もぐさでツボを温める施術を行うのがきゅう師です。

鍼灸師の資格というものはなく、はり師・きゅう師両方の資格を取得している方を鍼灸師と呼んでおり、どちらも国家資格です。

鍼灸師は、医療分野のほか美容やスポーツ、福祉分野など幅広い分野で活躍しています。

日本は今、4人に1人が高齢者という超高齢社会です。

介護業界が慢性的な人材不足であることから、2018年の規制緩和により新たに機能訓練指導員の対象となる資格に、一定の実務経験を要するはり師、きゅう師が追加されました。

鍼灸師は解剖学や運動療法に詳しく、怪我や痛みの回復訓練にも対応できるため、機能訓練指導員としての役割を果たすことが可能です。

鍼灸師が必要な実務経験とは

鍼灸師が機能訓練指導員として働くためには、実務経験が必要です。鍼灸師の資格を取得してから、鍼灸師以外の資格を持つ機能訓練指導員がいる事業所で6ヶ月以上働くことで機能訓練指導員になることができます。

機能訓練指導員の仕事は鍼灸師と異なる部分も大きいため、鍼灸師ではない機能訓練指導員のもとで学習する必要があります。

実務時間や実務内容に対して細かな規定はなく、施設管理者が問題ないと判断し、実務経験証明書が確認されれば機能訓練指導員として働くことが可能です。

機能訓練指導員になれる資格は、鍼灸師のほかに以下のような資格があります。

• 理学療法士
• 作業療法士
• 言語聴覚士
• 看護師
• 柔道整復師
• あん摩マッサージ指圧師

　

これらの資格を持つ人が、利用者の身体機能の維持・向上を目的とした機能訓練を行います。鍼灸師のみ、6ヶ月の実務経験が必要となっています。

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鍼灸師と介護施設との業務比較

鍼灸院での仕事と介護施設での仕事は大きく異なります。介護施設で機能訓練指導員として働く場合は、施術中心の仕事から生活機能の維持・向上支援へ業務内容をシフトする必要があります。

内容

機能訓練指導員の主な仕事としては、介護施設の利用者に合わせたリハビリプランの作成と、ケアマネージャーが立てたプランに基づいた機能訓練の実施などが挙げられます。

訓練内容としては、関節可動域訓練・筋力強化訓練・歩行訓練・バランス訓練などがあります。

訓練を実施する際には、無理のない範囲で行うよう気を配り、利用者のモチベーションを引き出す声掛けも必要です。

介護支援専門員の作成するケアプランに基づいて、医師の助言や多職種の意見を取り入れながら、適切な機能訓練サービスを提供します。

鍼灸院での治療の場合、まずは問診・触診を通して患者の状態を確認し治療方針を立てます。

その後鍼治療などを組み合わせた治療を行い、施術後にはアフターフォローとして自宅でできるケア方法をアドバイスして終了です。

機能訓練指導員が行う機能訓練は、治療ではなく生活機能の維持や自立支援を目的とした訓練であり、根本的な目的や実施内容が異なります。

対象者

鍼灸師の仕事の対象者は症状に悩む一般患者、機能訓練指導員の対象者は要支援、要介護認定を受けた高齢者です。

また、機能訓練指導員の場合は勤務先によって対象者も異なります。

医療系施設であれば介護度が高く重い障害を抱えている高齢者の割合が多くなります。

一方、デイサービスなどの要介護度が低い施設であれば、不調がありながらも元気に動くことができる高齢者が少なくありません。

医療機関に比べ、対象者が同じ場所で継続してサービスを利用する可能性が高いため、長期的に関わっていくことができます。

機能訓練指導員の規定がある介護サービスは以下のとおりです。

• 通所介護
• 短期入所生活介護
• 認知症対応型通所介護
• 特定施設入居者生活介護
• 介護老人福祉施設

　

業務の目的

鍼灸師の業務の目的が痛みをとることであるのに対し、機能訓練指導員の業務の目的は日常生活を営むのに必要な機能の減退防止です。

鍼灸師は痛みの軽減や体調改善のための治療をするのが一般的ですが、介護施設で求められる機能訓練は治療ではなく生活機能の維持と自立支援を目的とした訓練です。

鍼灸師と機能訓練指導員の仕事は、根本的な目的や実施内容が異なるといえます。

到達地点

鍼灸師の場合、治療の到達地点は痛みの緩和です。対して機能訓練指導員の業務はADLの自立度向上が最終目標となります。

例えば足が痛い利用者に対して鍼灸師であれば鍼を打って痛みを軽減しますが、機能訓練指導員は痛くて歩けない利用者を痛みを和らげながら再び歩けるようにすることが求められます。

痛みに対処するのではなく、できなくなってしまったことを再びできるように訓練するのが機能訓練指導員です。

保険制度

鍼灸師の治療は医療保険の適用となる部分がありますが、それ以外は自費診療です。
そのため治療費が高額になるケースもあります。

機能訓練指導員の場合は、介護保険制度の適用範囲内でリハビリを提供します。

機能訓練指導員が機能訓練を提供することで介護報酬に加算が生じるため、介護施設では機能訓練指導員の配置が必須です。

介護報酬上の評価例としては、以下が挙げられます。

• 個別機能訓練加算Ⅰ：常勤専従の機能訓練指導員を配置し、座る・立つ・歩くなどの身体機能の向上を中心に、計画的に機能訓練を行った場合に加算
• 個別機能訓練加算Ⅱ：専従の機能訓練指導員を配置し、ADLやIADLなどの活動や、役割の創出や社会参加といった生活機能の維持・向上を図るために、計画的に機能訓練指導員が機能訓練を利用者に対して直接実施した場合に加算

　

機能訓練指導員の仕事は、鍼灸院での仕事とは違ったやりがいがあります。

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鍼灸師が機能訓練指導員になるための資格要件

鍼灸師が機能訓練指導員になるためには、一定の資格要件を満たす必要があります。

機能訓練従事期間

鍼灸師の場合、鍼灸師の資格を取得した後に鍼灸師以外の資格を有する機能訓練指導員がいる事業所で6ヶ月以上働き、機能訓練指導の実務経験を積む必要があります。

実務参加への有無

鍼灸師が機能訓練指導員になるための6ヶ月の実務期間は、実務に参加していることが前提条件です。

十分な実務経験を積んだかどうかの最終的な判断は、事業所の管理者に委ねられます。

書面での証明書

鍼灸師が機能訓練指導員として働くため、実務経験を積んだことを証明する証書の発行が必要な場合があります。

証書の発行基準に関して細かな規定はありません。

6ヶ月の実務経験を積む前に、実務経験証明書の発行が可能かどうか施設側に確認するとよりよいでしょう。

鍼灸師が機能訓練指導員として認められない業務

介護施設では鍼灸師としてすべての施術ができるわけではありません。

痛みに対するマッサージ・リラクゼーション目的の施術・指圧などの血行促進といった、介護保険の趣旨から外れた施術は、機能訓練指導員の業務範囲外となります。

痛みに対するマッサージ

機能訓練指導員の業務の目的は、日常生活を営むのに必要な機能の減退防止です。

マッサージによって痛みを和らげることで苦痛は軽減しますが、身体機能の減退防止に寄与しているとはいえず、業務の範囲外となります。

リラクゼーション目的の施術

痛みに対するマッサージと同じく、リラクゼーション目的の施術は身体機能の減退防止に直接的な作用はありません。

リラクゼーションによって間接的にADLが向上する場合もありますが、介護保険制度の適用範囲ではないため自費サービスとなります。

指圧などの血行促進

指圧などの血行促進も介護保険制度の趣旨から外れるため、保険外サービスとなります。

鍼灸院での治療の場合、痛みの軽減のため鍼治療などと組み合わせて指圧やマッサージが行われますが、機能訓練指導員としては認められません。

未経験の場合「今から機能訓練指導員を目指すのは遅いのかも」と思う方がいるかもしれません。しかし、介護業界は人手不足のため、未経験でも活躍することが可能です。

「今からじゃ遅いかも…」と感じている方もいるでしょう。未経験からでも、機能訓練指導員を目指せます。

「経験がない自分にできるのか」「今さら目指しても遅いかも」
そんな不安を抱えている方も、実は多くいます。

ですが、介護業界は今も深刻な人手不足が続いており、未経験からのチャレンジも歓迎されやすい環境が整っています。

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鍼灸師の機能訓練指導員に求められる大切なこと

鍼灸師が機能訓練指導員として働く場合、施術から訓練に考えを転換させる必要があります。

また、鍼灸院で働く場合と異なり、チームで仕事をするため連携スキルを身に付ける必要があります。

施術から訓練に考えを移す

鍼灸師が鍼灸院で行うのは施術ですが、機能訓練指導員が行うのは訓練です。

介護施設では利用者の自立度を維持・向上し、痛みを取るための施術と異なり、生活機能を向上させるための訓練が求められます。

生活機能の支援を行う

機能訓練指導員の場合、生活機能を支援する視点が求められます。

腰の痛みを抱える利用者を支援する場合、痛みを取ることがゴールではなく、どうすれば腰の痛みを抱えながら生活機能を維持できるかを考えます。

外出を継続するために長い距離を歩ける歩行姿勢を訓練したり、転倒を予防するためのバランス訓練を行ったりするのが機能訓練指導員の仕事です。

徐々にできないことが増え、次第に意欲を失ったり閉じこもりがちになったりします。

できることが減っていく体験は、利用者の自尊心をなくしていく原因です。

機能訓練指導員は、できることを維持・向上させる役割があります。

そのため生活機能の支援は、人生の先輩である利用者たちがいきいきと生活するために重要な仕事です。

他業種連携とのチームプレイの重要性

鍼灸師は基本的に一人で仕事を進めるため、施設でのチームプレイに大きなギャップを感じることが多いでしょう。

施設は看護師やリハビリ職、栄養士など多様な職種が連携して支援を進めています。

チームで動くためには、情報共有し共通理解をもとに支援を進める必要があります。

生活機能の情報だけでなく打ち明けてくれた思いも共有し、利用者が望む生活を実現できるようチーム一丸となって動きます。

円滑なチームプレイのためには、他業種への理解も欠かせません。

また、他職種からの意見で新たな発見があったり、わからないことを専門職に聞くことができたりすることもチームで働くことのメリットです。

介護保険制度を理解し、介護現場での連携スキルを身に付けていくことで、機能訓練指導員として専門性を発揮することができます。

記録業務は丁寧に行う

加算を算定するためには、機能訓練の計画書作成・実施記録・評価を丁寧に行う必要があります。

丁寧な記録業務とは、実施した訓練内容と利用者の様子、その他訓練中の気づきなどを事実に即して正確に記録することです。

福祉サービスは提供しても形に残らないため、実施した内容の記録が必須です。

介護保険制度で日常生活を支える訓練が求められている以上、適切な訓練が行われた記録を残すことが重要です。

記録は情報共有のベースとなり、チーム連携をスムーズにします。

また、目標を立て計画を実行・評価することで、より中身のある支援を提供することができます。

記録業務を丁寧に行うことは、適切なサービスを提供した証拠となるだけでなく、有意義な支援にするために重要です。

介護の仕事は、利用者の笑顔や「ありがとう」の言葉に触れられる、やりがいを実感できる場面が多い仕事です。

一方で、給与や身体的負担など、不安を感じることもあるのではないでしょうか。

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機能訓練指導員を鍼灸師が行うために知識を身に付ける

鍼灸師が機能訓練指導員として働くためには、資格取得後に実務経験を積み、勤務する施設の管理者の許可を得る必要があります。

鍼灸院での仕事と異なり、介護保険制度の趣旨に則った支援を提供する必要があるためギャップに苦労する場合があるかもしれません。

しかし、利用者の生活機能を向上させる仕事に鍼灸院での仕事と異なるやりがいを感じる方は少なくありません。

機能訓練指導員の仕事が少しでも気になる方は、現場見学などで職場の雰囲気を知ることでご自身のキャリアを描きやすくなります。

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