介護現場で求められる英語力の現状

2025年6月現在、日本国内で介護士として働くために英語は特段必要ではありません。
施設の職員、利用者ともにすべて日本人で構成されている事業所がほとんどだからです。

ただし人手不足から外国人をオファーするケースは少しずつ増加しつつあります。またアメリカ人や中国人、韓国人などが入居する介護施設も徐々に散見され始めました。

まだまだ現場で使う機会は少ないとはいえ、英語でコミュニケーションができる人材は頼りになる存在です。

求められる能力水準は日常会話レベルで問題ありません。話す/聞く/読む/書くの4つの領域で基礎的なコミュニケーションができると、外国人の利用者や介護士との意思疎通がはかどります。
　

介護士に英語が必要となる場面

現状では介護現場に英語が必要な状況は限定的にとどまります。しかし、あるのは事実であり、今後機会が増えることは確実視されています。現在の介護現場で英語が役立つ具体的なシチュエーションは次のとおりです。

外国人介護士がいる場合

職場に外国人介護士がいて日本語を活用した業務上の意思疎通が極端に困難な場面です。介護現場は早急な対応が求められる状況も数多く、翻訳に時間をかける暇がないことも想定されます。

外国人介護士のなかには、ある程度日本語の勉強をして来日した方もいるでしょう。しかし片言しか話せない場合、日本人の職員が英語を用いて相手に合わせる必要があります。

英語が話せる人材は、外国人介護士が職場に馴染むお手伝いをしたり、入居者とのコミュニケーションをサポートしたりと活躍します。

利用者やその家族が外国人の場合

次に外国人の利用者および家族の方が入居してきた状況です。我が国は在留外国人が一定数いるうえ、日本人と同様に高齢化がみられます。

2023年末時点で在留外国人数は341万992人となり、前年度の307万5,213人に比べて約11％上昇しています。さらに日本の総人口と在留外国人が占める比率を10年前と比較すると、総人口は2.3％減少した一方で在留外国人数は65.1％増加しました。

また70代以上の高齢者の数は全体に占める割合は少ないとはいえ、年々増加しています。
今後は高齢を迎えて独力では生活を営めなくなった方たちが、日本の介護施設に入居する状況が増え始めるでしょう。

今まで日本語でコミュニケーションができていた方たちも認知症や高齢化の影響で母国語以外の言語が話せなくなる状況の到来も予想されます。英語力を備えた介護士は、外国人入居者のニーズをくみ取るために有用な存在です。

医療現場で働く場合

介護士は、医師や看護師とともに医療現場の入院患者さんのいる病院で介護業務に従事する場合があります。特に療養型のように高齢者の占める割合が多い病棟では、介助役の補助が重要です。

医療用語のBPやBT、Pといった用語が日常的に飛び交うため、英語が使えると有利です。病院では子どもや障害者などさまざまな属性の方が入れ替わり立ち替わりで入院します。

建設現場で働くタイやフィリピンの外国人労働者の応対を担当する場面もあるでしょう。介護施設で働く以上に英語が求められる機会が多く、日本語以外で読み書きができるとスムーズな業務の遂行が可能です。

海外で介護士として働く場合

介護施設の海外進出の活発化に伴い、介護士が海外で活躍する機会が今後増えると予想されます。少子高齢化は日本特有の現象ではありません。特に中国やシンガポール、タイに代表されるアジア諸国は顕著です。

現地の介護施設はどんどん建設を続けていますが、ノウハウの面では遅れをとっています。少子高齢化先進国として介護の技術や知識に長けた日本の人材を現地で登用する動きが顕著です。

自立支援が軸の日本式介護を海外に普及させる活動は、官民一体型プロジェクト「アジア健康思想」でも言及されています。

介護士の海外派遣は国を挙げて取り組む活動にも挙げられているため、国内の人材のさらなる活躍の場として注目が集まっています。

介護士にとって英語力が重要となってくる理由

年を追うごとに介護士の英語力の重要性が高くなる可能性が指摘されています。将来的に英語がまったく話せない方は人材市場で後れをとり、就職や転職先がなかなか見つからない事態に直面するかもしれません。

介護士の英語力の重要性を予測してみました。

外国人介護職員の増加が予想されるため

介護現場の慢性的な人材不足の解消を目的として、外国人スタッフの採用が増える可能性が極めて高いためです。

介護福祉士の資格をもつ外国人労働者の数は2022年時点で約6,900人に達し、新型コロナウイルスが広まる前と比較して5倍程度の水準まで増加しています。

介護福祉士は介護の知識以外にも医療の専門的な知見を備えた介護のスペシャリストです。国内の事業所では、施設の管理を担う重要なポジションに介護福祉士の有資格者を抜擢するケースも珍しくありません。

食事や排せつなど日常的な世話にとどまらない高度なコミュニケーションが求められる職種でも外国人の登用が進んでいる状況です。

この傾向は勢いを増すと予想されており、介護現場で働く日本人は彼らに合わせるべく語学力を身に付けた方がよいといえます。

在留外国人が高齢化してくるため

在留外国人が高齢化して国内の介護ニーズが急増する可能性が指摘されています。在留外国人の約半数は20〜30代の方が占めていて、割合としては決して高くありません。

しかし70歳以上の男性の数は、2019年の49,328人から2023年の58,383人と順調に増えています。女性でみても68,878人から82,487人と5年間で約12,000人の増加がみられ、男女ともに高齢化が進展した状況を読み取れます。

体力が衰えた高齢者の外国人が、新規で訪日して日本に定住するケースは多くはないでしょう。しかし以前より住んでいる在留外国人が高齢化の影響で施設への入居を検討する場面は今後増加に向かう可能性が高いです。

海外でも介護需要が高くなる国が増えてくるため

将来的に海外で介護を必要とする方が増える動きは半ば避けられません。少子高齢化は長らく日本の課題の一つに位置づけられていますが、今後は世界各国が高齢者の増加に焦りを抱く未来が到来します。

世界の経済を推進する中国も例外ではありません。急速な高齢化に介護サービスの供給が追いつかず、身の回りの世話を望んでいても満足に受けられない方が出てくるでしょう。

国営の介護施設は入居者で一杯で、数十年先まで予約を入れられないといわれています。ビジネスチャンスと考えた日本国内の介護事業所や運営会社は、こぞって海外に施設の建設を進める判断を下しています。

中国は十分な介護の担い手がいないため、言語の壁を考慮しても日本人の採用を検討する可能性が高いでしょう。日本の介護サービスは事業所の種類がさまざまで、介護が必要な方の一人ひとりのニーズに応じた細やかなサポートが魅力です。

国内の介護現場の経験に加えて語学力も兼ね備えた優秀な人材は、海外の介護現場で働く機会に恵まれます。現地の外国人スタッフを統率するリーダーのポジションにも任命されやすいのはメリットです。

きたる外国人労働者の増加に備え、現場で語学力を身に付けたい方は、ぜひハッシュタグ転職介護にご相談ください。

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介護現場で役立つ知っておきたい英語の専門用語

外国人スタッフがいない事業所でも日々の業務で英語の専門用語を使用する場面は多々みられます。共通認識がないと意味がわからず、上司や先輩に聞く余計な手間が発生します。

自主的に勉強して土台を整備しておくと予期せぬ状況にも対処が可能です。介護現場で頻繁に使われる英語の専門用語は次のとおりです。

Assessment

Assessmentはアセスメントと読み、直訳は評価や査定です。介護現場では利用者の生活環境や課題を総合的に分析して改善策を立案するという意味をもち、ケアプランの策定時に頻繁に使われます。

アセスメントは、入居やデイケアの利用を検討する利用者や家族との初めての接点です。介護度が同じでも要望や生活環境、日常生活の動作は一人ひとり異なるため、画一的なサービスを提供しては満足を得られません。

丁寧かつ質の高いアセスメントは、質の高い介護サービスの提供のために重要です。

BT・BP・P

BTは体温、BPは血圧、Pは脈拍を表す略称で主にカルテを記入する際に用いられます。医療現場で働く介護士は毎日のように目にする用語です。

BT・BP・Pは、呼吸数（PR）、意識（Cons）とともに人間が生きている状態を表すバイタルサインです。呼びかけても反応しない、意識がないようにみえる場面ではただちに脈拍や体温の確認が行われます。

PT・OT・ST

PTは理学療法士、OTは作業療法士、STは言語聴覚士を表す言葉です。同一の介護施設では身体介護を担う介護士以外にもケアマネージャーや介護福祉士、リハビリ関連職が一体的に働いています。

日常的に接する機会は少ないですが、PT・OT・STはケアプラン策定時に介護サービスを検討する際に出くわす可能性が高いです。

なお理学療法士は電気や運動、温熱、水、光線などの物理的手段を用いて、運動機能の改善を図る専門職です。

また作業療法士は元どおりの生活を送るために作業の援助を担い、言語聴覚士は発声練習や日常生活上の指導や助言を通じたリハビリを担当します。

QOL

QOLはQuality of life（クオリティオブライフ）の略語で生活や人生の質を表します。特定の個人がどの程度自分らしく人間らしい生活を送れるか判断する際の尺度です。

介護を必要とする方は高齢や障害の影響で心身機能が衰え、以前のように人生を謳歌できなくなっています。このため、QOLの維持と改善を重要だととらえた画一的ではないサポートが必要です。

Terminal care

Terminal care（ターミナルケア）は終末期医療の意味をもつ言葉です。高齢者の介護は手の施しようがないほど病状が悪化していて、もとの元気な状態に回復が期待できないケースが多数です。

残された人生をいかに後悔なく過ごすために、医師や看護師、介護士が一丸となって専用の病棟でケアにあたります。

以上が介護現場でよく使われる基本的な英語表現です。しかし、いずれも単語レベルの知識にとどまるため、双方向のコミュニケーションを取るには不十分といえます

語学力を上げたい方はいち早く現場に身を置き、外国人スタッフや外国人の利用者と会話すると効果的です。

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英語を話せると介護職への転職が有利になる？

英語を話せる能力をもった方は、外国人スタッフの雇用を考える事業所の選考が有利に運ぶ可能性があります。TOEICやTOEFLの点数を選考条件に掲げる求人は現時点ではあまり多くありません。

しかし、海外展開を控える大規模な介護施設や人材不足で立ち行かない事業所の選考では注目を浴びる材料になります。すでに外国人スタッフを抱える事業所も同様です。

語学が堪能で基礎的な介護資格を備えた日本人には、チームリーダーへのキャリアパスも開かれています。

現在の職場では英語力が身に付かない、または英語を活かす機会が限られていると感じている方は、ぜひハッシュタグ転職介護にご相談ください。

介護業界に特化した転職エージェントとして、私たちは一般には公開されていない非公開求人も多数取り扱っています。英語力を活かせる介護施設や、海外展開を視野に入れた事業所など、他では出会えないような選択肢をご紹介できます。

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英語以外に取得しておきたい介護資格

転職やキャリアアップを目指す介護士は、英語以外にも介護に関連する資格の取得が効果的です。カリキュラムの受講だけで取得可能な資格もあり、TOEICやTOEFLの高得点を確保するより学習コストを抑えられる場合が多数です。

キャリアアップに役立つ代表的な介護資格をピックアップしました。

認知症介護基礎研修

認知症介護基礎研修は少子高齢化社会における認知症対策の必要性をはじめ、認知症ケアに取り組む介護士の入門資格です。

受講対象者は都道府県ごとに定められ、原則として介護施設で働き始めた方には受講が義務付けられます。

介護士は、認知症介護基礎研修もしくは上位資格を入職後1年以内に取得しなければいけません。カリキュラムでは、動画を視聴した後に復習問題と確認テストが行われます。

おおよそ3時間程度で修了するため、介護関連の資格のなかでも取得しやすい部類に位置付けられます。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は認知症介護基礎研修と並んで介護士の入門資格の一種です。利用者の身体介護を一人で行うために必要なため、介護業界でキャリアを築こうとする方は原則必須といえます。

介護職員初任者研修を応募条件としている求人は少なくなく、語学スキル以上に転職の武器になる心強い資格です。受験資格はなく誰でもチャレンジでき、カリキュラムは130時間です。

介護福祉士実務者研修

介護福祉士実務者研修は介護職員初任者研修の上位に位置付けられ、医療ケアや介護過程など現場で役立つ実践的な知識を習得します。

取得にはスクールに通う必要があり、学習に要する時間や費用は現在の保有資格に応じて異なります。介護福祉士実務者研修は、後述する介護福祉士の受験要件の一つです。

介護業界で長期的なキャリア形成を考えている方は取得の必要性が高い資格です。

介護福祉士

介護業界の唯一の国家資格として名高い介護福祉士は、家族の相談や施設内の職員の指導を担うことができる上位資格です。取得要件は福祉系高校ルート、養成施設ルート、実務経験ルートに分かれます。

社会人になって介護士を目指した方は実務経験ルートを目指すパターンが一般的です。ただし介護福祉士実務者研修の修了ならびに3年以上の実務経験の両方を満たす必要があります。

受験資格を得た方は申請に基づき、試験を受けることが認められます。介護福祉士は取得までの道のりが長い分、転職や昇進の大きな武器になりえる点が魅力です。

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介護士が英語を話せると将来的に強みになる

英語が話せる介護士は、海外転勤や外国人スタッフのチームマネジメントを託せる貴重な人材です。明確に業務で英語を使用するイメージがもてなくても、スキルの一つに習得すると、後々「あってよかった」と思う可能性が高いです。

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